備えていますか？南海トラフ大地震と築古物件を所有するデメリット

2024年8月8日宮城県で観測した、マグニチュード7.1の地震を受けて、南海トラフ地震臨時情報が発表されました。日ごろから地震に対して備えるべきだというのはわかっていましたが、改めてきちんと備えなければいけないと再度意識を高めた方も多いかと思います。私もその一人なのですが、空き家のプロとしてこのブログでは、南海トラフ大地震と築古物件を所有ことに対するデメリットについて、その対策についていくつかの観点からお話ししようと思います。自宅が古くなってきた方、築年数の古い物件を所有している方にその脅威について少しでも伝わればと考えておりますので是非最後までご覧ください。

国は南海トラフ大地震が起きる確率について、今後30年以内に70％から80％とし、いつ大規模な地震が起きてもおかしくないことを日ごろから意識し、日ごろから地震への備えを進めるよう呼びかけています。まず南海トラフというのはどの地域になるのか正確にご理解されていますか？気象庁によると

駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び土佐湾を経て日向灘沖までのフィリピン海プレート及びユーラシアプレートが接する海底の溝状の地形を形成する区域を「南海トラフ」といいます。

気象庁｜南海トラフ地震について | 南海トラフ地震とは (jma.go.jp)

となっております。つまり、静岡県沖から、今回地震のあった宮崎県沖までの地域が該当します。地震の被害についてはその限りではなく、関東地方にも多大な影響が出る可能性がでると警鐘がならされており、特に日本の太平洋沿岸地域において深刻な影響をもたらす可能性が高く、もちろん築年数の経過した古い物件、築古物件に対するリスクが顕著になります。では具体的にどのような脅威があるのか詳しく説明していきます。

1. 耐震性の不足

• 築古物件は、特に1981年以前に建てられたものが旧耐震基準で設計されており、現行の耐震基準を満たしていない場合があります。南海トラフ大地震のような大規模な地震に対しては、建物が倒壊するリスクが高く、居住者の安全が脅かされる可能性があります。

2. 修繕費用の増加

• 南海トラフ大地震に備えて、築古物件の耐震補強や修繕が必要になりますが、その費用が非常に高額になることがあります。老朽化した建物を補強するには、基礎から柱、屋根に至るまで広範な修繕が求められる場合があり、費用面で大きな負担となります。

3. 資産価値の低下

• 地震のリスクが高まる中、築古物件の資産価値が低下する可能性があります。特に、南海トラフ大地震が発生するリスクが高い地域では、不動産市場において築古物件の需要が減少し、売却時に価格が下がることがあります。

4. 地盤リスクの影響

• 南海トラフ大地震では、津波や液状化現象が発生するリスクがあります。築古物件がこうしたリスクのある地域に所在する場合、建物自体が無事でも地盤の問題で重大な損害を受ける可能性があります。特に液状化が発生すると、建物が沈下するなどの深刻な被害を受ける恐れがあります。

5. 避難の難しさ

• 築古物件の多くは、避難経路が狭かったり、構造が複雑だったりすることがあります。南海トラフ大地震のような急激な災害時に、迅速な避難が難しくなる場合があり、居住者の安全を確保することが困難になる可能性があります。

6. 保険の費用増加

• 地震保険や火災保険の保険料が、築古物件の場合は高額になることがあります。南海トラフ大地震のリスクを考慮すると、保険料がさらに高く設定される可能性があり、経済的な負担が増加することがあります。

7. 再建築の難しさ

• 万が一南海トラフ大地震で築古物件が倒壊した場合、再建築に際して現行の建築基準法を満たす必要があるため、現状と同じ仕様で建て直すことが難しい場合があります。また、再建築には多額の費用がかかる可能性が高く、新たな負担を強いられることになります。

まとめ

南海トラフ大地震に対して、築古物件を所有することには複数のデメリットがあります。特に耐震性の不足や地盤リスク、修繕費用の増加といった要素は、所有者にとって大きな課題となります。築古物件の所有を検討する際には、これらのリスクを十分に理解し、適切な対策を講じることが重要です。